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 普通幾何公差(JIS B 0419:1991) 
     
1. 直角度及び平面度の普通幾何公差(単位 mm)
 公差等級  H  K
 呼び長さの区分
 を超え  以下
 − 10   0.02 0.05  0.1 
 10 30   0.05  0.1 0.2
 30 100   0.1 0.2  0.4 
 100 300   0.2 0.4  0.8 
 300 1000   0.3 0.6  1.2 
 1000 3000   0.4 0.8  1.6 

2. 真円度
 普通公差は直径の寸法公差の値に等しくとるが、下表の
「円周振れの普通公差」の半径方向の振れ公差の値を超
えてはなrない。
 ※参考 円周振れ公差
 公差等級 円周振れ公差 
 H 0.1
 K  0.2
 L  0.5

複数許容差の優先公差参考例
 JIS B 0419-mKという指示に普通公差を適用する。
25mmの直径に対する普通許容差(JIS B 0405)は±0.2で
ある。この許容差から、公差は上表の値0.2よりも大きい値
0.4になる。したがって、その値0.2を真円度公差に適用する。
 例 図面上の指示  真円度の公差枠 
 1    
 2    
3. 円筒度
 円筒度の普通公差は適用しない。
ただし円筒度は、3つの構成要素、真円度、直角度及び相
対する母親の平行度からなる、これらの構成要素はそれ
ぞれ、個々に指示した公差又はその普通公差によって規
制される。

上記の複数効果をより小さくなければならない場合は、
個々に円筒度公差を対象とする形体に指示するのがよい。

場合によっては包括の条件「まるE」の指示が適切になる。

4. 関連形体に対する普通公差
4.1 平行度
 寸法公差と平面度公差・真直度公差のいずれの大きい
方の値を等しく取る。2つの形体のうち長い方をデータムと
する。それらの形体が等しい呼び長さの場合にはいずれ
の形体をデータムとしてよい。

附属書B 追加情報(参考)
 形体の偏差の形によって、平行度は寸法差の値に制限
されるか(下図1)、又は真直度公差若しくは平面度公差の
値によって制限される(下図2)。

 図1  寸法公差の値に等しい平行度
 
 図2  真直度公差の値に等しい平行度
 

5. 直角度
 直角を形成する二辺のうち長い方の辺をデータムとする。
二つの辺が等しい呼び長さの場合には、いずれの辺を
データムとしてよい。
直角度の普通公差(単位mm)
 公差等級  H  K
 呼び長さの区分
 を超え  以下
 − 100  0.2 0.4  0.6
 100 300   0.3 0.6 
 300 1000   0.4 0.8  1.5 
 1000 3000   0.5

6. 対称度
 二つの形体のうち長い方をデータムとする。これらの形
体が等しい呼び長さの場合には、いずれの形体をデータ
ムとしてもよい。対称度の普通公差は、次の場合に適用す
る(下図参照)。
・少なくても二つの形体の一つが中心面をもつとき。
・二つの形体の軸線が互いに直角であるとき。
附属書B5(参考)
対称度の普通公差の例
 
データム:長い方の形体(L2)
 
データム:長い方の形体(L1)
 
データム:長い方の形体(L2)
 
データム:長い方の形体(L1)
 
対称度の普通公差(単位mm)
 公差等級→  H  K
 呼び長さの区分
 を超え  以下
 − 100  0.5 0.6  0.6
 100 300 
 300 1000  0.8  1.5 
 1000 3000 

7. 同軸度
 同軸度の普通公差は規定しない。
ただし、同軸度は、半径方向の円周振れが同軸度と真円
度とからなるので、極端な場合には、下表の「円周振れの
普通公差」の円周振れ公差と同じ大きさでよい。

円周振れの普通公差(参考)
 公差等級 円周振れ公差 
 H 0.1
 K  0.2
 L  0.5

8. 円周振れ
 円周振れの普通公差に対しては、図面上に指示面が指
定されている場合には、その面をデータムとする。

指示面が指定されていない場合には、半径方向の円周振
れに対して、二つの形体のうち長い方をデータムとする。

二つの形体の呼び長さが等しい場合には、いずれの形体
をデータムとしてよい。

円周振れの普通公差(単位mm)
 公差等級 円周振れ公差 
 H 0.1
 K 0.2
 L  0.5

9. かどのエッジの幾何公差
 機械加工部品のエッジ部品のエッジ品質及びその等級
(JIS B 0721-2004)の4.昨日するどのエッジの幾何公差参
照。

10. 図面上の指示
 この規格による普通規格公差は、JIS B 0024による公差
表示方式の基本原則が使用され図面上に指示されたとき
に用いる。
 図面の表題欄の中又はその付近に等級と並べて指示す
る。
 例 JIS B 0419-K

11. 採否 
 特に指示した場合を除いて、普通幾何公差を超えた工作
物でも、工作物の機能が損なわれない場合には、自動的
に不採用としてはならない。